電子基準点網（GEONET）の強靱化 — 災害時もRTK-GNSS現場を支える「測量の基準」

2026年6月29日

アマグラマー

電子基準点網（GEONET）の強靱化 — 災害時もRTK-GNSS現場を支える「測量の基準」

ネットワークRTK で当たり前のように cm 級の Fix が得られる背景には、全国に張り巡らされた電子基準点網（GEONET）があります。RTK-GNSS で位置調査を行う GeoDiveExa（GDE）の現場でも、補正の出どころは突き詰めればこの基準点網です。近年、その GEONET を災害に強くする「強靱化」が進められてきました。普段は意識しにくい足元のインフラが、なぜ現場の安定につながるのかを整理します。

GEONET は「補正の大もと」

GEONET は国土地理院が運用する GNSS 連続観測システムで、全国に約1,300点ある電子基準点で衛星を常時受信しています。この観測データが、地殻変動の監視だけでなく、測量やネットワークRTK（VRS）の補正情報の基盤になっています。

役割	内容
測量の基準	緯度経度・標高成果の骨格となる基準点
地殻変動の監視	連続観測でプレート運動や地震の動きをとらえる
補正情報の基盤	ネットワークRTK（VRS）など測位サービスの大もと

つまり現場で受け取る VRS 補正は、近くの電子基準点群の観測があって初めて成り立ちます。基準点網が止まれば、補正サービスも揺らぐということです。

なぜ「強靱化」なのか

災害時こそ、被災状況の把握や復旧測量で正確な位置が必要になります。ところがその局面は、停電や通信途絶で基準点網が最も止まりやすいタイミングでもあります。そこで国土地理院は、電子基準点網の災害耐性を高める取り組みを進めてきました。報じられている内容には、おおむね次のような方向性があります。

バックアップ電源の増強：バッテリー等を強化し、外部電源が切れても受信機・通信機器が継続稼働できるようにする。
省電力化：機器の消費電力を抑え、限られた電源で長く動かす。
長時間の自立運用：停電下でも一定時間、観測と送信を続けられるようにする。

報道では、外部からの電源供給が断たれてもおおむね72時間以上の連続稼働をめざす、という規模感が紹介されています。72時間は災害対応で一つの目安とされる時間で、停電直後の重要な初動を基準点網が「生きたまま」支えられるかどうかに関わります。

現場にとって何が変わるのか

強靱化は地味なインフラ整備ですが、RTK-GNSS 現場には次のような形で効いてきます。

災害直後でもネットワークRTK が使える可能性が上がる：基準点が動き続ければ、VRS 補正の供給も途切れにくい。
地殻変動の把握が早まる：被災地の動きを連続観測でとらえられれば、復旧測量での基準系の扱いを判断しやすい。
補正の信頼性が上がる：基準点網が安定していれば、現場で「補正がおかしいのか、自分の観測環境が悪いのか」の切り分けがしやすい。

一方で、通信網そのものが途絶すればネットワークRTK は使えません。こうした局面の保険として、基地局や地上通信に依存しないみちびきの CLAS / MADOCA-PPP を併用できる体制にしておくと、現場の選択肢が広がります。基準点網の強靱化と衛星補強は、災害時の測位を支える「車の両輪」と言えます。

まとめ

GEONET の強靱化は、普段は見えない「補正の大もと」を災害に強くする取り組みです。電源・省電力・自立運用を底上げし、停電下でも基準点網を生かす方向で整備が進められてきました。現場で受け取る Fix の安定は、こうした足元のインフラと、衛星補強という保険の両方に支えられています。災害時こそ、ネットワークRTK と衛星補正を状況で使い分ける構えが効いてきます。